メットライフ生命、東大と疾病予防プログラムの開発で提携

メットライフ生命とハビタスケア東京大学との産学連携のもと科学的なエビデンスに基づく疾病予防プログラムの共同開発で提携

メットライフ生命
2016年8月2日

メットライフ生命保険株式会社(代表執行役 会長 社長 サシン･N･シャー)､株式会社ハビタスケア(代表取締役社長 德渕慎⼀郎)および東京大学大学院薬学系研究科(研究科長 新井洋由)は､産学連携による科学的エビデンスに基づく疾病予防プログラム(以下､｢本疾病予防プログラム｣)を共同開発することに7月をもって合意しましたのでお知らせします｡

メットライフ生命では､健康増進や疾病予防など新たなお客さまのニーズに耳を傾け､これまでの保険会社の価値領域を超えた新しい商品･サービスを提供し､お客さまのより健康で豊かな生活をサポートする｢ヘルス&ウェルネス｣施策を戦略的に推進しております｡本疾病予防プログラムはその柱の一つとして位置づけています｡

本疾病予防プログラムは､生活習慣病や認知症､がん等､疾病予防の取り組みが求められている領域において､東京大学大学院薬学系研究科(新井洋由 研究科長･衛生化学教室教授､富田泰輔 機能病態学教室教授)との共同研究により構築した科学的な知見をベースとし､人工知能(AI)などの最新デジタル技術を活用した生活改善アドバイス等を行う､これまでに例を見ないヘルスケアサービスとなります｡お客さま一人ひとりの健康状態に合わせたプログラムを開発し､多様化するお客さまのニーズやライフスタイルに対応すべく､ライフログ管理､遺伝子情報､ビッグデータ解析などの活用も視野に入れています｡

当初は､患者数規模と国民医療費に占める割合と影響度が大きい､生活習慣病および認知症に関する予防プログラムの開発･サービス提供に向けた検討に注力し､将来的にがん等へ範囲を拡大し､革新的な保険商品･サービスの開発にもつなげていきます｡
メットライフ生命 代表執行役 会長 社長 サシン･N･シャーは次のようにコメントしています｡

｢疾病予防に関する科学的根拠に基づくサービスの知見･ノウハウ･実績を有するハビタスケア､幅広い疾病領域の基礎研究において世界をリードする東京大学大学院薬学系研究科､およびメットライフ生命の三者が協業することにより､お客さまの疾病予防や健康寿命の延伸に寄与するイノベーティブなサービスの提供が可能になるものと確信しています｡また､これらの取り組みにより､生活習慣病の重症化予防や重大疾病における医療費低減などの社会課題の解決にも貢献できると考えています｡｣

ハビタスケア 代表取締役 社長 徳渕慎一郎は次のようにコメントしています｡
｢ヘルスケア領域では､エビデンスに基づいた､効果と取り組みやすさを両立したサービスについての社会的要請がさらに高まってきています｡弊社はその要請に応えるべく､東京大学大学院薬学系研究科等との連携を通じ､サービス開発･実証を進めてきました｡メットライフ生命と共同でのサービス開発により､より日常生活に密着した､一般生活者の方に受け入れられるサービス展開が可能になるものと確信しています｡

東京大学大学院薬学系研究科との共同研究を通じて開発･実証を進めているヘルスケアサービスの構築･運営ノウハウを最大限活用し､サービス開発を進めていきます｡｣

東京大学大学院薬学系研究科 研究科長 新井洋由は次のようにコメントしています｡
｢今や国家的課題とも言える生活習慣病や認知症､がんの予防にいかに貢献していくか､学術研究の最前線においてもますます重要になってきました｡

学術研究の成果を適切かつスピード感を持って現場に応用し､距離を縮めていくことが肝要だと考えています｡そのような観点でも､科学的根拠に基づくサービスがヘルスケアの現場で機能し､一般生活者の健康に寄与することの意味は大きく､今回の協力を通じて本予防プログラムがその一翼を担うものと期待しています｡｣

以上

（以下、省略）